南海トラフ地震に備え、愛媛県新居浜市立川地区の立川自治会自主防災組織や地元消防団が２２日、避難訓練を実施した。住民約６０人が参加し、避難生活に必要な備蓄品などを考えつつ防災意識を高めた。
　山あいに家屋約１５０世帯が点在し、高齢化が顕著な地域特性を踏まえた防災体制を住民自ら確立しようと初めて開いた。
　震度７の巨大地震による土砂崩れで地区が孤立した状況を想定し、午前７時、「ガスの元栓や電源を切り、余震による落石に注意して避難を」との町内放送で訓練がスタート。神社や自治会館の広場など３カ所にヘルメットや防災ずきんをかぶった住民が続々と集合した。
　続いて「体を温めるため、たき火で湯を沸かして」と課題が放送され、参加者は木の枝やわらを拾い集めたり、鍋代わりになるものを相談したりして、臨機応変な対応を学んだ。
　消防団は毛布と竹の応急担架の作り方を説明した。参加者は「空き家の廃材を活用できるよう事前に家主に話をしよう」「生活道沿いの樹木を間伐し、避難路の確保が必要」と意見を出し合い、地域課題を掘り起こしていた。