学生の地元定着の促進やコミュニケーション能力育成などを目的とした愛媛大と愛媛新聞社の連携講座の最終回が１１月３０日、松山市文京町の愛媛大であった。愛媛新聞社の谷川哲也営業局長が「新聞は意思決定の判断材料となる正確な情報を提供する。民主主義を維持するために必要」と存在意義を語った。
　講座は新聞の読み方や活用法、ニュースの書き方などをテーマに計８回実施。受講生は人物像を紹介する記事の執筆にも取り組んだ。
　１１月３０日は約３０人が受講。社会部長などを務めた谷川局長は、学生の記事を添削した寸評で「時系列ではなく、ポイントをどこに持っていけば人物像を把握しやすいか考えて」などと書き方を伝授。運動、経済、松山市、政治の各担当副部長が、リオデジャネイロ五輪報道や伊方原発再稼働の世論調査などを例に仕事の内容を紹介した。