２０１７年の愛媛国体へ向け、県競技力向上対策本部は２６日、１６年度の社会人スポーツ強化支援の対象に県内の企業やクラブの２１チームを指定した。遠征費などに充てる強化費の補助を県から受けられる。
　松山市のホテルであった指定証授与式には各チームの関係者約３０人が出席。対策本部の土居忠博副本部長が「今年の岩手国体、来年の愛媛国体で中心となって競技力を引っ張っていってほしい」とあいさつした。