災害時の食事の在り方を考える県栄養士会（藤田正隆会長）のシンポジウムが５日、愛媛県松山市樽味３丁目の愛媛大農学部であり、栄養士や市民ら約３０人が身近な食品を災害食として備蓄する手法や重要性を学び、緊急時への意識を高めた。
　管理栄養士で愛媛大教育・学生支援機構の垣原登志子講師（食環境学）は、災害食の備蓄について、普段食べない食品ではなく、スーパーなどで入手しやすく見慣れているものの活用を奨励し、道の駅などで購入できる「地元に密着した食品も使える」と紹介。食べながら備蓄することの重要性を強調し、６～１２カ月の常温保存が可能で、１品当たり３００円以下の災害食を提案した。
　災害食の調理法や栄養価、乳幼児や高齢者など食べられる年代をまとめた「支援カード」の有用性にも触れ「日常生活や災害支援にも役立つ。身近な食材を災害食として考えるきっかけになれば」と話した。